日本の各地方の人口は次の通りである。

• 首都圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県、群馬県、栃木県、山梨県）：約4024万人
• 近畿圏（大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、和歌山県、滋賀県、三重県、福井県）：約2475万人
• 東海地方（愛知県、岐阜県、三重県、静岡県）：約1493万人
• 九州・沖縄地方（福岡県、大分県、佐賀県、長崎県、熊本県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県）：約1478万人
• 東北地方（宮城県、青森県、岩手県、秋田県、山形県、福島県）：約974万人
• 中国地方（広島県、岡山県、山口県、鳥取県、島根県）：約770万人
• 北陸・信越地方（新潟県、長野県、富山県、石川県）：約697万人
• 北海道地方（北海道）：約566万人
• 四国地方（愛媛県、徳島県、高知県、香川県）：約413万人

日本には、100万人規模以上の人口を有する大都市が、各地方（四国地方、北陸・信越地方を除く。）に点在している。国民の多くはこれらの大都市、またはその周辺部で生活する。国土全体を対象とした人口密度調査においては、領域国家としては世界有数の高さを示す（人口密度を参照。）。日本の都市部は、沿岸の平野部に集中しており、国土の1割にあたる地域に人口の9割が住む。また、日本海側に比べて太平洋側に人口が集中している。特に、東京を中心とした首都圏の人口は、日本の人口の約3分の1を占め、世界最大の都市圏を構成している。そのため、都心部では土地の値段が高騰化し、ドーナツ化現象などの問題も起きている。人口が集中する大都市の多くは、政令指定都市に指定されている。現在、14都道府県の18市が政令指定都市に指定されており、その多くは太平洋または瀬戸内海に面している<ref>相模原市や熊本市の市長が2010年（平成22年）までに政令指令都市を目指すと表明している。</ref>。一方で農漁村では、若い働き手が都市部へ移住してしまうため、過疎化、高齢化が進行している。

人口の上位3都府県は次のとおり。

人口密度の上位3都府県は次のとおり。

東京都区部および政令指定都市における人口密度の順位は次のとおり（カッコ内は人口）。