社団法人東京・大阪・名古屋放送局は翌年の1926年に「社団法人日本放送協会」として統合された。これは実質的には政府機関的な性格をもっていた。「全国鉱石化」を目標に日本各地に放送局を開設したほか、当時日本領だった南樺太（豊原放送局）や南洋群島（パラオ放送局）にも置局した。さらに、朝鮮には朝鮮放送協会、台湾には台湾放送協会が設立され、日本放送協会の番組を多く中継した。

受信機としては、真空管を使ったものが登場し、鉱石式のイヤホンから、スピーカーで放送が聞けるようになる。

やがてラジオ受信機の普及が進み、娯楽の主役となったが、1941年に太平洋戦争（大東亜戦争）の開戦とその後の戦局の進行と共に大本営発表を行なうための機関と化しプロパガンダ的な番組が増えた。戦中には空襲警報などの情報を知るために、ラジオ受信機の電源を入れたままにしておいたらしい。

1945年8月15日に終戦ノ詔勅（いわゆる玉音放送）が放送され、戦後は海外領土を失う。「社団法人日本放送協会」は連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の管理・監督下に置かれ言論統制が行われた。アメリカ軍とイギリス連邦軍を中心とした、いわゆる進駐軍向け放送局が主要都市に置かれた。アメリカ軍向けは後にFEN、現在のAFNの前身である。一部の局については日本放送協会から施設や役務の提供が行われた。